民間の医療保険は必要?必要ない?FPが医療保険の必要性を解説

「医療保険って、入る必要ある?健康保険があるじゃん。高額療養費制度だってあるし」と言い切る友人がいます。

彼女が言う医療保険とは民間の保険会社のもので、健康保険とは、会社で加入している医療保険の事です。

自営業者なら、国民健康保険ですね。

日本にはそのような公的な医療保険制度があり、皆、なんらかの医療保険に入る仕組みになっています(国民皆保険制度⦅こくみんかいほけんせいど⦆)。

そもそも、私達が診察を受けたり処方された薬を受取ったりした時に支払う医療費は、かかった医療費の全額ではありませんよね。

以下のように、ごく一部です。

        年齢区分    医療費の患者負担割合
   6才までの義務教育就学前の子供        2割
    義務教育就学以降~69才の人        3割
       70才~74才の人   2割(現役並みの所得者…3割)
         75才以上の人   1割(現役並みの所得者…3割)

勿論、私達は保険料を払っているのですが、残りは私達が入っている公的な医療保険から支払われています。

このように、既に公的な医療保険で医療費の自己負担が小さくなっているにもかかわらず、更に民間の医療保険に入る必要はあるのでしょうか?

それを判断するために、以下の7つのポイントについて詳しく調べました。

1、公的医療保険の給付内容・医療給付
2、公的医療保険の給付内容・現金給付
3、医療費負担を減らす、その他の制度
4、医療保険に入っている人は、どんな理由で医療保険に入っているか?
5、医療保険に入っていない人は、どんな理由で医療保険に入っていないか?
6、公的な医療保険適用外の費用
7、入院が長期化する病気とその日数

これらを吟味した後で、民間の医療保険は必要かどうかの見解を述べます。

公的医療保険の給付内容・医療給付

公的な医療保険制度では私達の医療費負担が小さくなるように、色んな給付があります。

大別すると、療養で給付されるものと現金で給付されるものになります。

まずは療養で給付されるものを説明します。

療養の給付

訪問看護療養費

・義務教育就学前:8割(つまり私達の負担は2割という事ですね。以下、同じ考え方です。)
・義務教育就学後から70歳未満:7割
・70才以上75才未満:8割
(現役並み所得者⦅現役世代の平均的な課税所得年145万円以上の課税所得を有する者⦆:7割)
・75才以上:9割(現役並み所得者:7割)

高額療養費(自己負担限度額)


私達が自己負担すべき限度額が、年齢と年収から以下のように決められています。

この金額を超えた分が、戻ってくる仕組みです。

①70歳未満の者の世帯ごとの上限額

・年収約1,160万円~     …252,600円+(医療費-842,000)×1%
・年収約770~約1,160万円      …167,400円+(医療費-558,000)×1%
・年収約370~約770万円    … 80,100円+(医療費-267,000)×1%
・~年収約370万円      … 57,600円
・住民税非課税       … 35,400円

②70才以上の者の世帯ごとの上限額

・現役並み所得者  入院…80,100円+(医療費-267,000)×1%
外来(個人ごと)         …44,400円
・一般      入院…44,400円  外来(個人ごと)…12,000円
・低所得者    入院…24,600円  外来(個人ごと)… 8,000円
・低所得者のうち特に所得の低い者
入院…15,000円  外来(個人ごと)… 8,000円

公的医療保険の給付内容・現金給付

現金で給付されるものには、以下のものがあります。

出産育児一時金

被保険者またはその被扶養者が出産した場合に、原則42万円を支給。

国民健康保険では条例または規約の定める額になりますが、多くの保険者で原則42万円です。

多産児を出産した場合は、胎児の数だけ支給されます。

傷病手当金

被保険者が業務外の事由で労務不能となった場合に、1日につき標準報酬日額の3分の2相当額が、最長1年6ヶ月の間支給されます。

出産手当金

被保険者本人の産休の間、1日につき標準報酬日額の3分の2相当額を支給。

(出産日前42日⦅多産妊娠の場合は98日⦆から出産日後56日まで。出産が予定日より遅れた場合はその日数分も支給。)

(注)傷病手当金、出産手当金は任意給付です。市町村、後期高齢者医療広域連合では行っていません。

医療費負担を減らす、その他の制度


高額療養費制度

高額療養費制度には、更に自己負担額を軽減できる可能性のある仕組みがあります。

それは、以下のようなものです。

①世帯合算

1人1回分の窓口負担では上限を超えない場合でも、複数の受診や、同じ世帯の人の受診について、窓口でそれぞれ支払った自己負担額を1ヶ月単位で合算できます。

但し、同じ世帯と言っても、合算できるのは同じ医療保険に入っている人の分のみです。

また69才以下の人の受診については、21,000円以上の自己負担分のみ合算できます。

②多数回該当

過去12か月以内に3回以上、上限額に達した場合は4回目から多数回該当となり、自己負担限度額が以下のように下がります。

・70歳未満の者の世帯
・年収約1,160万円~       … 140,100円
・年収約770~約1,160万円   …  93,000円
・年収約370~約770万円         …  44,400円
・~年収約370万円                  …  44,400円
・住民税非課税                      …  24,600円

・70才以上の者の世帯
・現役並み所得者の入院    … 44,400円

③高額医療・高額介護合算療養費制度

世帯内で毎年8月から1年間にかかった、医療保険と介護保険の自己負担の合計が基準額を超えた場合に、超えた金額が払い戻される制度です。

但し、合算できるのは同じ医療保険に入っている人の分のみです。

高額療養費制度で月単位の医療費負担を軽減できても、まだ尚、負担が大きい場合に、年単位で負担を軽減する制度がこの高額医療・高額介護合算療養費制度という事になります。

尚、血友病、人工透析、HIVといった非常に高価な治療を長期間継続しなければならない人については、高額療養制度の特例措置があります。

これが適用されると、原則として負担額の上限が月額1万円になります。

健康保険組合には、月間の自己負担を3万円までなどと定めているところがあります。

また、自治体によっても独自の医療費助成制度があります。

18才まで(高校卒業まで)のお子さんの、病院窓口や薬局(院外処方箋)の負担が全く無しというところもありますよね。

医療費控除

これは、医療費が多くかかった分だけ所得税を安くするという仕組みです。

従って医療費控除を受けるためには、確定申告をしなければなりません。

・概要

その年の1月1日から12月31日までの間に自己又は自己と生計を一にする配偶者やその他の親族のために医療費を支払った場合において、その支払った医療費が一定額を超えるときは、その医療費の額を基に計算される金額の所得控除を受けることができます。これを医療費控除といいます。

 

引用_No1120 .医療費を支払ったとき(医療費控除)1 医療費控除の概要

・医療費控除の対象となる金額

医療費控除の対象となる金額は、実際に支払った医療費の合計から以下のものを引いた金額になります。

①生命保険会社などから給付された金額
②健康保険などで支給される高額療養費・家族療養費・出産育児一時金
③10万円(その年の総所得金額等が200万円未満の人は、総所得金額の5%の金額)

控除の対象の最高金額は200万円です。

セルフメディケーション税制(医療費控除の特例)


セルフメディケーション税制は先述の医療費控除の特例です。

医療費控除との選択制になりますので、セルフメディケーション税制を利用する場合は医療費控除は受けられません。

また、これら2つは更生の請求や修正申告によって選択の変更をする事はできません。

・概要

健康の保持増進及び疾病の予防への取組として一定の取組を行っている方が、平成29年1月1日以降に自己又は自己と生計を一にする配偶者その他の親族のために特定一般用医療品等購入費(※)を支払った場合には、一定の金額の所得控除(医療費控除の特例)を受けることができます。

 

※特定一般用医療品等購入費とは、医師によって処方される医薬品(医療用医薬品)から、ドラッグストアで購入できるOTC医薬品に転用された医薬品(スイッチOTC医薬品)の購入費をいいます。

 

引用_No1129 特定一般用医薬品等購入費を支払ったとき(医療費控除の特例)【セルフメディケーション税制】1 セルフメディケーション税制の概要

・「一定の取組」

概要にある「一定の取組」には、保険者が行っている健康診断や勤務先で実施する定期健康診断、市町村が健康増進事業として実施しているがん検診、更には予防接種等があります。

セルフメディケーション税制を選択できるのは、この「一定の取組」を行っている人のみです。

・セルフメディケーション税制による医療費控除の金額

セルフメディケーション税制による医療費控除額は、実際に支払った特定一般用医療品等購入費の合計から以下のものを引いた金額になります。

①保険金などで補填される金額
②12,000円

控除の対象の最高金額は88,000円です。

セルフメディケーション税制の対象となる特定一般用医療品等は、領収書にその旨の表示があります。

スイッチOTC医薬品の品目一覧は、厚生労働省のホームページで確認できる他、一部商品には、掲載の共通識別マークが付いています。

さてここまでで、私達の医療費負担を減らす公的な医療保険制度には色んなものがあると分かりましたね。

私は、かなり手厚いなという印象を持ちました。

これだけ整っていれば民間の医療保険などいらないようにも感じました。

それでも民間の医療保険に入っている人は多いですよね。

そこで次は、医療保険に入っている人・いない人に聞いた、それぞれの理由をご紹介しますね。

限度額適用認定証(限度額適用・標準負担額減額認定証)


ところで、「医療費が戻ってくる」という事は、一旦は高額な医療費を支払わなければいけないという事ですね。

一方、申請した高額療養費が戻ってくるまでには、約3ヶ月かかります。

従って、少なくとも約3ヶ月分は払えるように準備する必要があるの?という事ですが、心配いりません。

「限度額適用認定証(所得の低い人は限度額適用・標準負担額減額認定証)」という制度があります。

限度額適用認定証(限度額適用・標準負担額減額認定証)を利用すれば窓口での支払いを初めから自己負担限度額までにとどめる事ができます。

自分が入っている保険者(国民健康保険や健康保険組合など)に申請すると交付されますので、是非この制度を利用しましょう。

外来・入院問わず利用できますので、大変有難い仕組みです。

勿論、限度額適用認定証(限度額適用・標準負担額減額認定証)を利用しても、一旦窓口で立て替えて後で払い戻しの申請をしても、自己負担限度額と同じです。

高額療養費貸付制度

高額な医療費の支払いが困難な場合の対策として、無利息の「高額医療費貸付制度」があります。

制度が利用できるかどうかや借りられる金額の水準は、加入している医療保険によって異なります。

従って、必要な時は皆さんが入っている医療保険の保険者にご確認頂きたのですが、要は、色んな場合を想定して色んな制度が設けられているという事です。

困った時は、必ず、ご自分が入っている保険組合に問い合わせて下さいね。

医療保険に入っている人は、どんな理由で医療保険に入っているか?


民間の医療保険に入っている人の理由、返ってきた答えは、以下の8つに分けられました。

・子供さんに医療保険をかけている保護者の回答

①よく骨折をする子供だから。

②同じ年頃の身近な子供さんが大病にかかったのだが、その病気はこの年代に多いと聞き加入した。

③子供は保険料が安いので、保険料の負担感より保険に入っているという安心感の方が大きいから。

④自分が子供時代に親が自分に掛けていたので、そういうものだと思っている。

・自分自身が医療保険に入っている成人の回答

⑤保険の外交員さんに勧められ、社会人になったら入るものなのかと思って。

⑥入院や手術をすると会社を休む事になり、収入が減るなど、出るお金以外にもマイナスになるお金があるから。

⑦医療費というお金の負担を家族に掛けたくないから。

⑧差額ベッド代など保険適用外の出費の備えで、小さい医療保険に入っている。

①を答えた保護者は③の回答もしており、入った保険は県民共済でした。

県民共済はケガの通院も保障されますので、保険料のわりには多くの給付金を受取っているとの事でした。

医療保険に入っていない人は、どんな理由で医療保険に入っていないか?

・子供さんに医療保険をかけていない保護者の回答

①市の助成があり、高校卒業(18才の3月31日)までは医療費の負担が0円だから。

・自分自身が医療保険に入っていない成人の回答

②自分は健康だから。もし病気になっても健康保険や高額療養費制度があるから大丈夫。

③②に加え、傷病手当金もあるから。

④治療費が高額になりそうな病気の備えはしている(3大疾病保険やがん保険など)。

⑤死亡保険を終身保障で入っているので、もし大きな病気になったらその分を減らして解約金を医療費に充てるつもり。

②の回答に対して注意する事は、支払った医療費全てが高額療養費の対象になるわけではないという事です。

②に加え③と答えた人は会社員です。

自営業者やフリーランスの人が加入している国民健康保険には傷病手当金はありません。

⑤の考え方は、根底に②があります。その上で、

「医療保険は病気やケガで入院・手術をしなかったら無駄になる気がする。

それに対し死亡保険は、人間いつかは亡くなるのだから終身保障で備えて貯金と保険を兼ねている(終身保障だと解約金が貯まりますから)。

元気だったらたくさんお金を遺せるけれど、病気になったらそんなに遺せないよ」というものです。

これは言ってみれば、医療保険の保険料を払う分、貯蓄するという考え方です。

万一、病気になった場合に備え現金で貯蓄しておくというよりは、保険という意識があって良い考えかも知れませんよね。

病気にならなければ、終身保険は将来的に年金受取りに変更する事もできますから、自分の老後資金の蓄えにもなりそうです。

但し今のように利率の悪い時は、元本(それまでに支払った保険料の累計)に比べ解約金がかなり大きく目減りする可能性があります。

目減りした分は死亡保険の保険料という考え方もできますが、終身保障の死亡保険にこういう意味合いを込める人は、できるだけ短期間に保険料を払い終え、より効果的に解約金が増える方法で加入する事をお勧めします。

公的な医療保険適用外の費用


入院した場合に保険の適用外となる費用があります。

民間の医療保険に入っていない人が最も頼りにしていると思われるのが高額療養費制度がすが、公的保険の適用外となるものは意外に多く、これらは高額療養費制度の対象にはなりません。

以下がその種類です。

①差額ベッド代
②入院時の食事代
③居住費(滞在費)
④先進医療の費用
⑤交通費
⑥一部の医療費

以下、それぞれについて詳述します。

①1日当たりの差額ベッド代を表にまとめました。

    病床数         徴収額の幅 平均徴収額(推計)
    1人室   ~ 1,080円 ~ 108,001円以上    7,828円
    2人室   ~ 1,080円 ~  54,000円まで    3,108円
    3人室   ~ 1,080円 ~  16,000円まで    2,863円
    4人室   ~ 1,080円 ~  32,400円まで    2,414円
      最低額  50円      最高額  378,000円

参考資料_主な選定療養に係る報告状況(2)1日当たり徴収額 金額階級別病床数

(平成27年7月1日現在)

差額ベッド代は、治療に特に必要がないにも関わらず他に空き部屋が無いなど、病院の都合で高額な部屋に入院する事になった場合などは支払う必要はありません。

また病床数が同じでも、病院によって金額にかなりのばらつきがあります。

差額ベッド代には、気を付けたいところですよね。

②患者が支払うべき金額は、所得や年齢によって異なりますが、一般の人の例で言えば1食460円、1日の限度額は3食分の1,380円です。

低所得者については、1食160円や100円となっており、いずれも1日の負担限度額は3食分です(平成30年4月1日改定)。

③負担すべき居住費は、課税世帯、住民税非課税世帯、年金収入80万円以下などの低所得者とも同じで、1日に付き370円です。

難病患者のみ0円です(平成30年4月1日に改定)。

⑤は、病院や薬局に行くためにかかった交通費ですね。

④の先進医療の費用と、⑥に該当する未承認の治療や投薬などは、保険の対象外という事もさる事ながら、そもそも高額のものが多いですよね。

こういったものが保険適用外の費用です。

保険適用外の高額な治療を受けないにしても、ちょっとした出費になりそうですよね。

入院した場合は、保険適用の医療費に加え、これらの費用が必要になる訳です。

また、何度も言いますが、保険適用外の費用は高額療養費に含まれません。

高額療養費に含まれるのは、医療機関と院外処方で薬局に支払った費用のみです。

入院が長期化する病気とその日数


入院が長期化する病気とその日数の主なものをまとめました。

傷病名 年代 日数 傷病名 年代 日数
肝の
悪性
新生物
0~14才 47.8日 気管・気管支
・肺の悪性
新生物
0~14才 10.1日
15~34才 12.1日 15~34才 9.8日
35~64才 15.8日 35~64才 16.7日
65才以上 19.3日 65才以上 22.3日
75才以上 21.6日 75才以上 26.9日
骨折 0~14才 5.3日 高血圧性疾患 0~14才 8.9日
15~34才 14.4日 15~34才 11.0日
35~64才  21.9日 35~64才 13.8日
65才以上 47.7日 65才以上 68.4日
75才以上 51.9日 75才以上 83.3日

脳血管疾患

0~14才 20.7日 統合失調症

妄想性障害
0~14才 91.4日
15~34才 44.6日 15~34才 93.3日
35~64才 46.9日 35~64才 334.1日
65才以上 100.7日 65才以上 1,295.8日
75才以上 116.0日 75才以上 1,470.9日

糖尿病

 0~14才 13.0日 気分
[感情] 障害
(躁うつ病を含む)
0~14才 41.4日
15~34才 14.1日 15~34才 45.7日
35~64才 20.0日 35~64才 93.7日
65才以上 47.4日 65才以上 157.0日
75才以上 65.2日 75才以上 161.3日

参考資料_平成26年(2014)患者調査の概要|厚生労働省 3退院患者の平均在院日数等

上の表をもとに少し分析してみましょうか。

・悪性新生物、俗に言う「がん」です。

入院日数の長い種類を掲載しましたが、思ったほど長くないのも今の医療を物語っていると言えます。

通院による治療が増えているという事です。

・高血圧性疾患というのは、循環器の病気です。

やはり高齢になると入院日数が長くなっていますが、当然、件数も増えます。

・脳血管疾患は、高齢になると入院日数が倍に増えていますが、注目すべきは15才以上の比較的若い年代でも入院日数が長いという事です。

・糖尿病は、先天的なものと生活習慣によるものがあります。

若年の患者さんは先天的な要因が主だと思われます。

・統合失調症や妄想性障害、気分[感情]障害(躁うつ病を含む)による入院は、他と比較にならないほど長いですね。

入院日数が短くなっている今の医療にあっても尚、この長さです。

皆さんもご存知だと思いますが、これらの病気は現代社会の大きな負の特徴で、若年の患者数は年々増えていますよね。

精神の病気や心臓・脳の病気は、入院が長いという事は障害が認定される可能性があります。

そうなると国には障害年金があります。

ちなみに、要介護状態になる原因の1位は脳血管疾患ですが、39歳以下の人は公的介護保険制度ではなんの保障もありません。

民間の医療保険は必要か?


ここまで色んな事を確認しました。

民間の医療保険は必要かどうかの問いに対して、皆さんももうなんらかの考えを持っていると思います。

私が判断の拠り所としたのは、以下の5つです。

①加齢に伴う病気のリスク

加齢に伴う病気のリスク、これが最も難題だと考えます。

高齢になると窓口での保険料負担も少なくなりますが、大病ではないけれど複数の病気を患っている可能性が高くなります。

あくまで可能性ですが、終身保障の医療保険に入っておく方が良いのか?

②入院日数の短期化

上の表は入院が長期化する病気とその日数をまとめたものですが、そう種類は多くありません。

全体として、本当に入院が短くなっているなと感じます。

入院が長期化した場合、

「どうして私がこんな病気になっちゃったんだろう」って、本当に運が悪いというか、少ない確率に当っちゃったという感じなのかなと思うほどです。

心臓の開腹手術でさえ、2週間ほどで退院可能。

カテーテルで行え緊急性も低い手術なら、3~4日で退院です。

大腸ポリープ切除術も3~4日程度、白内障の手術は日帰りの方が多いです。

③通院が保障対象外

がんは、短い入院・通院で治療というのが増えていますが、治療費はかなり高額になります。

民間の医療保険で通院を保障するものはありません。

入院か手術をしないと何も給付されない医療保険では、何の役にも立ちませんね。

④制限が多い民間の医療保険

民間の医療保険には制限が多いです。

入院なら1日に付きいくら、それが1入院に付き最長60日までとか120日まで、通算1095日までという形ですね。

手術なら、手術の種類によっていくら、或いは対象外という形です。

公的な医療保険が私達が負担すべき金額の上限を決めているのに対し、民間の医療保険は保険会社が保障する金額を決めています。

公的な医療保険制度と民間の医療保険は発想が逆ですね。

⑤国民健康保険の加入者

自営業者やフリーランスの人が入院となると、収入が減少するどころか全く途切れてしまうかもしれません。

しかし自営業者やフリーランスの人が入っている国民健康保険には、傷病手当金や出産手当金がありません。

公的な保障が少ない国民健康保険加入者はどうするか?という事です。

預貯金で備えるのは当然ですが、せめてもの補填に民間の医療保険に加入するという事も、国民健康保険加入者にはあって良いと考えます。

まとめ


結論として全般的に言える事は、大病ではない病気の治療費(入院費や手術費)の事だけを考えるなら、民間の医療保険に加入する必要はないでしょう。

預貯金や、その他有効に資産を増やす方法で備えましょう。

それでも民間の医療保険に加入するとすれば、その理由は、差額ベッド代や食事代など公的医療保険の適用外の費用の足しになるようにという程度でしょう。

従って保障内容は入院日額5,000円、掛け損になっても悔いのない保険料の範囲で良いですね。

但し先進医療特約は付けておくと良いです。保険料が100円程度と安いわりに、保障は大きいですからね。

この特約の保険料が安いのは給付実績が少ないからですが(先進医療を受けられる医療機関が限定的)、そもそも医療保険自体が、するかしないか分からない入院や手術のために、そうまとまった給付金が出るわけでもないのに加入するものです。

本気で民間の保険で医療費をカバーしようと考えるなら、選択すべきは、診断確定されただけで、或いは手術をしたら、何百万円という一時金が受取れるがん保険や3大疾病保険のような類でしょう。

効果的な治療が高額なものになる可能性が高いですからね。

がん保険なら通院を保障する種類もありますし。

先進医療特約を付けておく根拠もそれです。

先進医療を受けた場合、かかった費用の全額を通算2,000万円まで受取れますからね。

コメントを残す

メールアドレスが公開されることはありません。 * が付いている欄は必須項目です